スポンサーリンク

欧米メーカーのBEV失敗がすでに証明されたのか

査定君
査定君

欧米のメーカー自身が手痛い失敗によって証明」というフレーズを見かけました。欧米メーカーのBEV施策は失敗説は本当でしょうか?。まだ喜ぶのは早いのですが、HEV勝利宣言とは言えない状況を解説します。

スポンサーリンク

世界の潮流は何も変わっていない

2030年、2035年、世界各国のロードマップが大きく塗り替えれる可能性はあるでしょう。
それが、仮に5年伸びたところで、日本メーカーが追いつける保証はあるのでしょうか?

HEV達成で終わりじゃない

HEVは、CO2削減に寄与する手段の一つに過ぎません。HEVは通過点に過ぎません。
HEVは、1位でも2位でも駄目で、世界の潮流から見れば、CO2を排出してしまうHEVは延命できず、HEV廃止に向かう運命なのです。

世界市場・BEV/PHEVの増加状況

伸び率が鈍化してないけど

引用:ev-volumesサイト

このグラフを見れば、この伸び率に陰りが見えようが、BEV移行時期を変更しようが、世界の潮流は全く変化が無いと言えます。

日本が正しかった自画自賛は笑いもの

欧州の「Fit for 55package」を含む、世界のCO2規制が、全廃となるような政府機関からの「ちゃぶ台返しの破棄宣言」は、まだ世界中どこも見られない状況です。

最も厳しい規制を掲げている2035年完全移行

2035年までは、欧州でもPHEV車の販売は規定的にも可能です。
メルセデスの当初宣言「2030年完全移行」は、EU域内のカタチだけのポーズに過ぎなかったとすれば、最近の内燃延長宣言は、本規定実施までのマージンを確保したに過ぎません。
メルセデスは、2035年のBEV完全移行を止めたとまで、メルセデスは宣言していないのです。

段階的にCO2規制は厳しくなっていく

  • 2021年規制:スカイアクティブX脱落
  • 2025年規制:欧州規制では、ヤリスも厳しい可能性
  • 2030年規制:これ以降は、PHEVでないと厳しい可能性
  • 2035年規制

一足飛びにBEV完全移行となるのではなく、進捗状況を見ながら移行時期を定めてい行く(ゴールポスト)をずらず流れになることが普通に予想されます。

日本のメディアは、2050年まで大丈夫というような論調が多いですが、完全な誤りです。一部規制ユルユルな国では販売可能でしょう。しかし、日本の自動車産業を支えるICEの確保は不可能と言えます。

メルセデスは「ゴールポスト」に合わせただけ

本線の「欧州規定・ゴールポスト」は現時点、動いてません。
それに従っているメーカーが、本線のゴールポストに合わせただけです。
メルセデスで言えば、「前倒しにしていた宣言を止めた」に過ぎません。

日本メディアが騒ぐレベルにないのです。

ゴールポストずらしがHEV勝利に繋がるのか?

一足飛びに出来ないからこそ、段階的に規制を強化します。(欧州で規制変更のニュース無し)
その過程で、純内燃車は早々に消えさり、MHEV、HEV、PHEVと順次移行していきます。
よって、早い段階で、純ICEは欧州でも販売不可となるでしょう。

日本メディアが、一切触れないところです。

世界市場・BEV/PHEVシェア2023

PHEVで存在感ゼロの日本メーカー

引用:ev-volumesサイト

このランキングで言えば、テスラ以外のGM、ステランティスの米国メーカーが、抜かりなく上位にいる事です。
そして、一番のポイントは、内燃エンジンベースのPHEV(BYD製)が圧倒的な台数であることです。BEV一択と思えば、日本車が得意なPHEVでも入り込む余地一切なしの状況です。

BEVは欧米のメーカー自身が手痛い失敗なのか:まとめ

  • メルセデスの宣言は、「本線ゴールポスト2035」に合わせただけ。
  • 実態としては、「前倒しのポーズ宣言2030を撤回した」だけです
  • 日本メディアの勝利宣言は、本質を何も理解していない状況です

日産とホンダの協業って

当然、日産e-Powerやホンダe:HEVだけでは、今後のCO2規制強化に対して、HEV技術では全く歯が立たず、全く乗り切れないと判断している結果の表れです。
日本メディアのHEV自画自賛と異なり、冷静かつ大胆に判断していると推察されます。
日産ファン、ホンダファンにとっては理解し難いニュースですが、世界の潮流は一切変わっていない現状からずれば、あるべき結論と言えます。

本線のゴールポストに変更なし、HEV排除の流れも一切変更なし

  • 日本メディアの勝利宣言は、まだ早い
  • 日本国内で支持されても、海外では見向きもされない
  • むしろ、日本のガラパゴスを加速させ、EV出遅れを強化させるだけの論調が、日本メディアの実態なのです